クロマグロ 「半減」の危機 完全養殖が日本の食卓救う？（毎日新聞）

　すしや刺し身の高級ネタとして人気のクロマグロ（本マグロ）が、１３日から開かれるワシントン条約締約国会議で国際取引が禁止される恐れが出てきた。一方、日本国内ではクロマグロの完全養殖化が進む。安定供給と種の保護の両立に、マグロ養殖は切り札となるのか。　【小島正美】

【写真で見る】近畿大学　近大マグロ（１本２０万円相当）

　■苦節４０年　クロマグロの完全養殖で世界の先頭を走るのは近畿大の水産研究所。本州最南端にある研究所の大島実験場（和歌山県串本町）を訪れた。船で約１０分、沖へ進むと円形のいけす（直径約３０メートル、深さ約１０メートル）が見えてきた。全部で１１基。実験場長の澤田好史・同大大学院教授が生サバを放り込むと、体長１．５メートル前後のマグロがすぐにのみ込んだ。どれも、いけす生まれの親から生まれた完全養殖マグロ。１００キロを超すものもいる。「冬は脂がのっておいしいよ」と澤田教授。

　研究所は１９７０年、体長約２０〜３０センチのヨコワと呼ばれる子マグロを飼い始めたが、約２０年間は失敗の連続。共食い防止にマダイの稚魚を与えたり、常夜灯をつけて激突死を防ぐなど技術を向上させ、０２年に世界初の完全養殖に成功した。

　０４年から「近大マグロ」のブランドで出荷され、０７年からは養殖業者にヨコワを販売。仕入れた愛媛、熊本などの養殖業者は今年、マグロを出荷し始めた。昨年のヨコワ生産は日本で捕獲される約１割の約４万匹で、同大理事の熊井英水教授は「日本の海で捕獲されるヨコワの約１０分の１に当たる。量産の研究を重ねれば、天然のヨコワに頼らなくても済むようになる」と語る。

　企業でも、マルハニチロが８７年から奄美諸島で養殖に取り組み、「人工飼料で育てるメドも立った」（同）。昨夏、いけす育ちのマグロが卵を産むまでになり、３年後から出荷予定。えさは生のイワシなどだが、「魚粉や栄養剤を混ぜた配合飼料で育てるメドも立った」（同社広報ＩＲ部）と飼育技術は着実に進んでいる。

　■年４万トン消費　日本は国内で消費するクロマグロ約４万３０００トン（０８年）のうち、約２万トンを大西洋クロマグロに頼る（水産庁統計）。１３日からカタールで開かれるワシントン条約締約国会議で、大西洋クロマグロが「絶滅の恐れのある動植物」に指定されると、発効後に日本国内の供給量は半減する。

　太平洋クロマグロやミナミマグロ（インドマグロ）の取引は続き、国内に約２万トンの在庫もあるため、すぐには高騰しないとみられるが、長期的な安定供給に養殖への期待が高まる。

　完全養殖マグロは既に、すし店やスーパーで販売され、関西の「スーパーサンエー」では中トロのさくで１００グラム当たり９８０円。天然マグロより高めかほぼ同じだ。

　課題は子マグロの価格。ふ化した稚魚が５〜６センチに成長するまでの生存率は１割程度と低く、１匹５０００〜７０００円程度。小野征一郎・近大農学部教授（水産経済学）は「１匹５０００円程度で安定供給されれば、消費者が手ごろな値段で食べられるのも夢ではない。日本の技術が世界をリードする局面に来ている」と話す。

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